日本人の平均身長が伸びなくなっている。
戦後、日本人の身長は栄養状態や衛生環境の改善とともに伸び続けた。ところが1980年前後に生まれた世代を境に、その伸びは止まった。現在の若い世代では、中国や韓国にも平均身長で抜かれている。
なぜ、豊かになったはずの日本で身長の伸びが止まったのか。
その背景を追っていくと、産婦人科に行き着く。
妊婦の体重制限が唯一の原因だとまでは分からないが、日本では、小さく生まれる赤ちゃんが増えた時期と、学会が体重増加を抑える指針を広げた時期が重なっている。
日本人の成人身長は1980年生まれを境に低下した
国立成育医療研究センターは2017年、日本人の出生時の状況と成人後の平均身長について、全国規模のデータを使った研究結果を公表している。
1969～2014年に生まれた約6411万人の出生データと、全国79のコホートから得られた約315万人の成人身長を分析したものだ。
その結果、日本人の成人身長は1978～79年生まれでピークに達していた。男性171.5cm、女性158.5cm。
ところが、その後に生まれた世代では平均身長が低下していった。
同時に増えていたものがある。低出生体重児だ。
2500g未満で生まれる低出生体重児の割合は、1970年代後半には約5％まで低下していた。それがその後上昇し、2007年には9.7％に達した。
出生年ごとの低出生体重児率と、その世代が成人したときの平均身長を比較すると、男性でマイナス0.98、女性でマイナス0.88という非常に強い逆相関が確認された。
研究チームは、1980年以降に生まれた日本人の平均身長低下について、低出生体重児の増加が一因となっている可能性を指摘している。
では、なぜ日本では小さく生まれる赤ちゃんが増えたのか。
「妊婦は太らないほうがいい」という時代
日本では長い間、妊娠中の体重増加に対して厳しい指導が行われてきた。
背景にあったのが、かつて「妊娠中毒症」と呼ばれていた妊娠高血圧症候群への警戒だった。
妊婦の体重増加を抑えれば、妊娠中毒症などのリスクを減らせるのではないか。そうした考え方から、妊娠中の食事や体重を管理する方向へ日本の産科医療は進んでいった。
ただし、1981年に日本産科婦人科学会が示した「妊娠中毒症栄養管理指針」は、基本的にはすでに妊娠中毒症を発症した妊婦を対象とするものだった。
大きな転換点となったのは1990年代末だ。
日本産科婦人科学会の周産期委員会は、妊娠中毒症の発症予防を目的とした体重増加の目安をまとめた。普通体型の妊婦では、妊娠全期間の体重増加を7～10kg程度とするものだった。
この指針は1997年にまとめられ、1999年に日本産科婦人科学会誌で公表された。1999年の「妊娠中毒症の栄養管理指針」の著者として記録されているのが、当時東京女子医科大学に所属していた中林正雄氏だ。
個々の医師が独自に始めた指導ではない。日本産科婦人科学会という専門家集団が、妊娠中毒症を予防するための医療として示したものだった。
2000年代、「体重を増やすな」と言われた妊婦たち
この考え方は、その後の産科医療の現場に広がっていった。
2000年代の妊娠・育児ブログや掲示板を調べると、「7～8kgまでと言われた」「これ以上増やさないように言われた」「健診で体重について怒られた」といった体験談が残っている。
もちろん病院や医師によって指導には差があった。それでも当時、「妊婦はあまり太らないほうがいい」という考え方が広く存在していたことは、当時の記録からもうかがえる。
医師から「体重を増やすと母体や赤ちゃんに危険がある」と説明された妊婦が、それに逆らうことは簡単ではない。
安全な出産のためと言われれば、食事を減らし、体重を増やさないよう努力する。それが当時の医療現場で広く行われていた。
日本では赤ちゃんが小さくなっていった
その一方、日本では平均出生体重が低下していった。
低出生体重児の増加自体は1999年の指針より前から始まっている。そのため、1999年の指針だけを原因として低出生体重児が増えたとすることはできない。
それでも、日本人の赤ちゃんが小さくなっている時期に、一般の妊婦に対して体重増加を抑える方向の指導が行われていたことになる。
そして妊娠中の体重増加が少なすぎると、在胎週数に比べて小さく生まれるSGAや低出生体重児のリスクが高まることが、その後の研究で明らかになっていった。
現在、国立健康・栄養研究所も、妊娠中の体重増加が少ない場合、小さな赤ちゃんが生まれやすくなると説明している。
小さく生まれた子どもの多くは、その後の成長過程で身長や体重を取り戻す。それでも集団全体で見ると、低出生体重児として生まれた人は成人身長が低くなりやすい。
それが、日本の出生体重と成人身長を調べた大規模研究にも表れている。
日本人の平均身長低下について、妊婦の体重管理が唯一の原因だとまでは分からない。だが日本では出生体重の低下と低出生体重児の増加が進み、それと重なるように成人身長も頭打ちから低下へ転じた。
そして旧指針は「今後使用しない」ことになった
その後、日本の妊婦の体重管理は見直されることになる。
厚生労働科学研究では、1997年に日本産科婦人科学会周産期委員会が示した「妊娠中毒症予防のための体重増加制限」について検討が行われた。
その結論には、はっきりこう書かれている。
「今後使用しない」。
新しい推奨値を作るための国内データもまだ十分ではないとしながら、それでも旧来の妊娠中毒症予防を目的とした体重増加制限については使用しないという判断だった。
学会自身も2019年、1999年指針について「歴史的な役割を終えた」として推奨を取り下げた。体重増加の推奨値が生理的な増加を下回っている可能性があり、妊娠高血圧症候群の予防効果を支持する新しい証拠も乏しいことなどが背景にあった。
そして2021年、日本産科婦人科学会は新しい「妊娠中の体重増加指導の目安」を示した。
低体重、いわゆる「やせ」の女性は12～15kg。
普通体重の女性は10～13kg。
それ以前の厚生労働省の目安は、やせで9～12kg、普通体重で7～12kgだったため、推奨される体重増加量は増えた。
しかし、変わったのは数字だけではない。
「増やすな」から「適切に増やす」へ
現在の指針には、以前とは大きく異なる考え方が書かれている。
体重増加量を厳格に指導する根拠は必ずしも十分ではないとして、妊婦それぞれの状態を考慮した、ゆるやかな指導が求められている。
さらに現在は、体重増加が不足すると早産やSGAのリスクが高まることも明確に説明されている。
かつては「増やしすぎない」ことを重視した。
現在は「増えなさすぎること」もリスクとして扱う。
単に7kgが10kgになったという話ではない。
妊婦の体重増加を抑えることで母体を守ろうとした時代から、母体だけでなく胎児の発育も考え、必要な体重を適切に増やす時代へ、日本の産科医療は方向転換した。
その時代に生まれた子どもたちは、もう大人になっている
医療の指針は、新しい研究によって変わる。
当時の医師たちも、母親や赤ちゃんを危険にさらそうとして体重管理を行ったわけではない。むしろ、安全な出産を目指して作られた指針だった。
だが医療介入には、目的とした効果だけでなく、その介入によって別のリスクが生まれないかを検証する必要がある。
日本では低出生体重児が増え、平均出生体重が低下した。そして、その世代が成人すると、日本人の平均身長はそれまでの上昇から頭打ち、さらに低下へと転じた。
一方で、妊婦に対する厳しい体重増加制限は後に使用されなくなり、現在は適切な体重増加を促す方向へ変わっている。
1990年代末から2000年代に妊娠・出産した女性たちが医療現場で受けた「太りすぎないように」という指導。その時代に生まれた子どもたちは、すでに成人している。
日本人の平均身長が中国や韓国に抜かれたというニュース。
その数字の裏側には、栄養が豊かになったはずの日本で、なぜか赤ちゃんが小さくなっていった時代がある。
