1964年の東京オリンピック。世界各国から約7,000人の選手団が集まり、選手村では延べ約60万食もの食事が必要とされた。
これだけの食材を大会期間中に一斉調達すれば、東京都内の食材価格が高騰しかねない。
この問題を解決するため、帝国ホテルの料理人たちが注目したのが冷凍食品だった。
現在ではスーパーやコンビニに当たり前のように並ぶ冷凍食品だが、日本で本格的な冷凍事業が始まったのは1920年。100年以上の歴史がある。
その歩みは、日本の食生活だけでなく、外食産業や食品流通の発展とも深く関わっている。
日本の冷凍食品は1920年、北海道の魚から始まった
日本の冷凍食品事業の出発点は、北海道茅部郡森町にある。
1920年、実業家の葛原猪平（くずはら・いへい）が、1日に10トンの水産物を凍結できる本格的な冷凍施設を建設した。
当時、魚は鮮度の低下が早く、漁獲した地域から遠くへ運ぶことが難しかった。
冷凍技術によって、魚を長期間保存し、離れた地域へ届けることが可能になった。
そして1930年、日本初の市販冷凍食品が登場する。
大阪・梅田の阪急百貨店で販売された「イチゴシャーベー」だ。
名前からアイスクリームのような商品を想像するかもしれないが、実際には冷凍イチゴだった。
1935年には魚の切り身などの冷凍加工品、1948年には調理済み冷凍食品の販売も始まる。
冷凍食品は、水産物の保存技術から、一般消費者が購入する食品へと発展していった。
冷凍食品のおいしさを変えた急速冷凍技術
冷凍食品の発展には、急速冷凍技術の進歩が欠かせなかった。
その歴史で重要な役割を果たしたのが、アメリカの発明家クラレンス・バーズアイだ。
バーズアイは1910年代、カナダ北東部でイヌイットの人々が魚を極寒の空気で急速に凍らせる様子を観察した。
そこで、凍らせる速度によって食品の品質が変わることに着目する。
食品をゆっくり凍らせると、内部に大きな氷の結晶ができ、細胞の組織が傷つきやすい。解凍した際に水分が流れ出し、食感が悪くなる原因となる。
一方、急速冷凍では氷の結晶が比較的小さくなり、食品の食感や風味を保ちやすくなる。
バーズアイは1920年代にこの技術を事業化し、現代の冷凍食品産業の発展に大きく貢献した。
ただ食品を凍らせるのではなく、おいしさを維持したまま保存する。
この技術の進歩が、冷凍食品の可能性を大きく広げた。
参考：Smithsonian Magazine「Clarence Birdseye」
東京オリンピックが冷凍食品普及の転機に
戦後、日本の冷凍食品は学校給食などを通じて利用が広がっていった。
1954年の学校給食法制定後、冷凍魚の切り身やコロッケなどが給食に採用され、業務用冷凍食品の需要が拡大する。
1957年には、南極観測船「宗谷」に約70種類、約20トンの冷凍食品が越冬用食料として積み込まれた。
そして1964年、冷凍食品の歴史における大きな転機が訪れる。
東京オリンピックだ。
選手村の食事を担当した帝国ホテルの村上信夫シェフは、大量の食材を確保するため、日本冷蔵（現在のニチレイ）と協力して冷凍技術の研究を進めた。
ところが、当時の冷凍食品には品質の問題があった。
特に野菜は、冷凍すると水っぽくなったり、食感が悪くなったりした。
そこで食材ごとに冷凍と解凍の方法を研究し、料理の品質を維持できる技術を確立していく。
1963年8月の試食会では、冷凍食材を活用した料理が高い評価を受け、選手村での使用が認められた。
大会では大量の冷凍食材が利用され、各国の選手たちに多彩な料理が提供された。
食材を事前に確保できれば、急な大量仕入れによる価格高騰を避けられる。保存期間が延びることで、調達や調理の計画も立てやすくなる。
東京五輪での実績は、冷凍食品がホテルやレストランへ普及する大きなきっかけとなった。
大阪万博、冷蔵庫の普及、そして家庭の食卓へ
東京五輪から6年後の1970年、大阪万博でも冷凍食品が活躍した。
会場内のレストランやファストフード店で利用され、外食産業における便利さが広く認識されるようになった。
同時に、家庭用冷蔵庫の普及とスーパーマーケットの拡大も冷凍食品市場を後押しした。
1960年代後半には、コロッケ、ハンバーグ、シュウマイ、餃子、エビフライの5品目が家庭用冷凍食品の定番となる。
1970年代以降は電子レンジも普及し、調理方法がさらに簡単になっていった。
1994年には、油で揚げずに電子レンジで調理できる冷凍コロッケが登場。
1999年には自然解凍で食べられる調理冷凍食品も発売された。
さらに2000年代には、一人前の冷凍パスタなど、主食になる商品の需要が拡大する。
冷凍食品は「長く保存するための商品」から「調理の手間を減らす商品」へと役割を広げていった。
一方、2008年には中国製冷凍餃子による中毒事件が発覚。後に個人による犯罪と判明したが、冷凍食品業界全体への信頼を大きく損なう結果となった。
事件後、メーカーは原材料の追跡管理や安全対策を強化し、日本冷凍食品協会も食品防御や危機管理を認定基準に取り入れた。
利便性やおいしさだけでなく、安全性への信頼も市場の発展に欠かせないものとなった。
冷凍食品の年間消費量は初めて300万トンを突破
日本冷凍食品協会が2026年4月に発表した2025年の統計では、国内の冷凍食品生産量は157万4,172トンとなった。
工場出荷額は前年比6.4％増の8,577億円で、過去最高を更新した。
さらに、輸入冷凍野菜や調理冷凍食品を含む国内消費量は302万9,325トンとなり、統計開始以来、初めて300万トンを突破した。
国民1人当たりの年間消費量も24.6kgと過去最高を記録している。
ここで注目したいのが、家庭用と業務用の違いだ。
2025年の国内生産量は、業務用が約81万4,000トン、家庭用が約76万トン。数量では業務用が上回る。
一方、工場出荷額では家庭用が4,458億円、業務用が4,119億円と逆転する。
つまり、家庭用は業務用より生産量が少ないにもかかわらず、出荷金額では上回っている。
調理済みの主食やワンプレート商品など、付加価値の高い家庭用商品の広がりも、現在の市場を特徴づけている。
また、2025年の国内生産量ランキングでは、1位がうどん、2位がコロッケ、3位が餃子だった。
冷凍食品は家庭のおかずだけでなく、主食や外食、給食、惣菜など、日本の食生活の幅広い分野を支える巨大産業となっている。
出典：日本冷凍食品協会「2025年 冷凍食品の生産・消費統計」
なぜ10月18日が「冷凍食品の日」なのか
10月18日の「冷凍食品の日」は、日本冷凍食品協会が1986年に制定した。
日付の由来は、冷凍の「とう＝10」と、冷凍食品の管理温度である「マイナス18℃」。
マイナス18℃以下という温度は、冷凍食品の品質を維持するための国際的な基準でもある。
日本では1971年に冷凍食品の自主的な取扱基準として設定され、1976年には国際食品規格のコーデックスでも採用された。
冷凍食品の品質を守るには、製造時の技術だけでなく、輸送や販売の段階でも適切な温度を維持する必要がある。
こうした低温物流網は「コールドチェーン」と呼ばれ、冷凍食品の全国流通を支えている。
1920年、北海道で魚を凍らせることから始まった日本の冷凍食品事業。
学校給食、東京五輪、大阪万博を経て家庭に広がり、今では年間消費量が300万トンを超える産業に成長した。
冷凍食品の105年に及ぶ歩みは、食品を保存する技術が、日本人の食事の作り方、運び方、そして働き方まで変えてきた歴史でもある。
